
県民共済住宅の連絡手段は、メールやLINEではなく「電話」と「郵送」。そのやり取りのリアルをお話しします。
これまでの記事では、県民共済住宅の最大のデメリットである「工期の長さ」と、その対策として外部の間取り作成サービスを使う際の注意点「県民ルール」についてお話ししました。実は、県民共済住宅で家を建てるにあたって、もう一つ事前にお伝えしておかなければならないデメリットがあります。
それは、会社とのやり取りが「ものすごいアナログ」だということです。
📞 連絡手段は「電話」と「郵送」が基本です
県民共済住宅には営業担当の方がいないため、基本的に設計士さんとのやり取りになります。
今の時代、ハウスメーカーや工務店とのやり取りは、LINEや専用アプリ、メールを使って図面のデータを送受信するのが当たり前になりつつありますよね。しかし、県民共済住宅の設計士さんとのやり取りでは、基本的にメールでの連絡がありません。
県民共済住宅の設計士さんとの日々の連絡事項は「電話」です。そして、図面や見積書、ショールームで決めた設備の仕様を確認する書類などは「郵送」で自宅に届きます。図面は、打ち合わせの数日後に郵送で送られてきます。
😌 設計士さんとのやり取りで、不便に感じることはほとんどありませんでした
県民共済住宅の設計士さんとのやり取りの中心は、図面や見積書の確認と、ショールームで決めた設備の仕様の確認になります。
私の場合は、まず外部の間取り作成サービスの設計士さんとオンライン上で打ち合わせを重ねて、間取りをある程度固めました。そして、その内容を県民共済住宅の設計士さんとの打ち合わせで詰めていく、という流れで進めました。そのため、県民共済住宅の設計士さんとのやり取りがオンライン上でできなくても、特に不便に感じることはありませんでした。
また、打ち合わせの中でお伝えし忘れたことがあっても、電話でお伝えすることができるので、問題ありません。
もし県民共済住宅とゼロベースで間取りを作ろうとすると、「打ち合わせ」→「数日後に手直しの図面が郵送で届く」→「次の打ち合わせ」というサイクルを、何度も繰り返すことになります。これが、家づくりの工期が長引く原因の一つです。
そこで、以前ご紹介した「外部の間取り作成サービスを活用する」方法が活きてきます。あらかじめ外部の間取り作成サービスで間取りをしっかり固めてから県民共済住宅へ持ち込めば、このやり取りの回数を最小限に抑えられます。「工期の短縮」という意味でも、非常に有効だと実感しています。
🛁 設備メーカーさんとは、ショールームとオンラインで
ショールームの予約は基本的に自分でネットから行います。お風呂やキッチンなどの設備メーカーさんとのやり取りは、ショールームで実物を見て決め、その後は基本的にオンライン上のやり取りで進めていきました。
📝 まとめ:県民共済住宅の連絡手段
次回は、これまでお話ししてきたデメリットとは反対に、県民共済住宅で家を建てて「本当にメリットだった」と感じていることをお伝えします。


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